被災地の情報をやりとりできるアプリ開発を目指す栗原さん＝川崎市で
1月の能登半島地震を受け、採用マッチングアプリ開発会社取締役の栗原徹さん（31）＝川崎市在住＝が、被災地の避難所や通行止めの情報を投稿し、被災者や地域が情報を共有できるアプリの開発に取り組んでいる。費用をクラウドファンディング（CF）で募っており、「能登半島地震だけでなく、今後も起こる災害に備えて、地域が必要とする情報を共有できるアプリを目指したい」と支援を呼びかけている。（砂上麻子）
アプリのイメージ
アプリは、被災地の地図の上で被災者が必要な支援について投稿するほか、道路状況や避難所開設の有無など身近な情報も発信し、誰もが被災地の状況をリアルタイムで把握できるようにする。支援する側も被災地の状況が分かり、効率的な支援につなげたいという。
能登半島地震の発生後、栗原さんも現地の情報を集めようとしたが、情報をまとめて検索できるウェブサイトなどがないことに気づいた。
アプリを開発しようと考えたのは、1999年6月に起きた広島市佐伯区を襲った豪雨災害がきっかけだった。当時、同区に住んでいた栗原さんは、自宅の前を激しく流れる土石流をはっきりと覚えている。山から流れてくる土砂に母親が「家が流されるかも」と、近所の人に声をかけ避難を始めた。土砂を乗り越えて近所の公園に避難したが、そこにも土砂が流れ込んできた。そこに集まっていた人から近くの高校に避難所が開設されているとの話を聞き、避難することができた。
ただ、当時はどこが安全で、どこに避難所があるか分からなかったと振り返る。こうした経験もあり、「被災者が必要な情報をリアルタイムで発信できる仕組みが必要」と考えた。
能登半島だけでなく、日本はいつどこで災害が起きるか分からない。栗原さんは「地域のニーズをリアルタイムで知ることによって、一日も早い復興につなげていきたい」と話す。
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