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Sunday, June 6, 2021

被災者支援 「共助」厚く - 読売新聞

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 玉野市を拠点に、全国の災害現場でボランティアとして被災者支援を行う一般社団法人「epo おかやま笑顔プロジェクト」の代表を務める。自身も防災士の資格を持ち、17人のメンバーには看護師や元消防士など、様々な分野のプロフェッショナルも含まれる。心がけるのは、被災者が笑顔を取り戻すための質の高い支援だ。

 同市出身。大学生の時、地元の渋川海水浴場でアルバイトをしていた際、日本赤十字社県支部が派遣したボランティアと知り合った。救急法などの専門性を武器に人の役に立つ姿に、憧れを抱くようになっていた。

 大学卒業後、同市に隣接する香川県直島町の役場に就職した。離島の同町は、全国でも珍しい常設の消防署を持たない自治体。火事の時は消防団が対応し、急病や事故では役場の職員が町内の診療所に患者を運ぶ。業務にも役立つと思い、仕事の傍ら勉強を続け、20~30歳代の頃にアマチュア無線や日本赤十字の救急員の資格を取得していった。

 防災士の資格を取得した2004年、直島町では台風による高潮や家屋浸水、山火事などの災害が相次いだ。町は翌年、防災に関する部門を新設し、その担当者に選ばれた。香川県警や自衛隊、県内の消防の防災担当者とのやり取りが増えたことで人脈が広がり、以前から関心があった民間のレスキュー資格も取得した。

 各地の被災地にボランティアとして出向くようになったのは、11年の東日本大震災から。その後も熊本地震(16年)や島根県西部地震(18年)などの被災地を訪れ、がれきの撤去や仮設住宅の訪問などを続けてきた。

 笑顔プロジェクトを設立するきっかけとなったのは、18年7月6日に県内を襲った西日本豪雨だった。直後から倉敷市真備町に入って物資の運搬などの活動を続けていたが、地元の惨状を目の当たりにし、「より機能的に活動できないか」と感じ、それまでの活動で知り合った様々な技能を持つ人らに声をかけて、団体を発足させた。

 昨年9月、玉野市の病院に転職。11月には団体を一般社団法人とした。今年3月にはクラウドファンディングを利用し、約250万円で中古の救急車を購入。体が不自由な人が避難所へ移動する際などに活用していくという。

 団体と並行し、自治体が住民向けに開く防災講座で講師も務める。「被災した人からのお礼や、ふとした笑顔が最高のやりがい。『自助、共助、公助』という言葉は災害時にも用いられるが、自分たちの活動で共助の部分を少しでも厚くしていきたい」と力強く語った。(松田卓也)

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