能登半島地震の発生から3週間。被災者の心のケアについて専門家を取材しました（写真：Pahis／PIXTA）
能登半島地震の発生から22日で3週間経った。被災地では長引く避難生活で健康状態が悪くなり、命を落とす災害関連死が増え始めている。住民を2次避難させる動きも加速している。
重視される災害時の「心のケア」
そんな先行きの見えないなかで重視されているのが、災害時の「心のケア」だ。今後、被災者にはどのような心の不調が懸念され、どのようなケアが必要なのか。我々は被災者とどう向き合えばいいのか。
1月6日から5日間にわたり、石川県に派遣されたDPAT（災害派遣精神医療チーム）に参加した災害精神医学が専門の高橋晶准教授（筑波大学災害・地域精神医学講座）に聞いた。
同講座は震災発生後の1月4日、被災者や震災の情報に接する多くの一般の人たちに対して、「令和6年能登半島地震、ならびに羽田航空機事故に関するこころのケアについて」をホームページで公開した。「安全な場所に避難した後は深呼吸をしたり音楽を聴くなどして気持ちをリラックスさせる」ことなどを勧めている。
筑波大学災害・地域精神医学講座が公開した文書。心を健やかに保つために留意する点を記している（画像：同講座ホームページより）
被災者だけでなく、消防士や救急隊員、警察官、被災した自治体で働く行政職員や病院のスタッフといった救援者・支援者へ向けて注意喚起を行っているのも特徴で、「業務にあたってはこまめに休息をとり、無理をしないでください」と呼びかけた。
高橋さんは「災害時の心のケアの対象となるのは、被災者だけでなく支援者も。災害時の心理状態の変化はある程度パターン化されているものもあるので、参考にしてもらえるよう早めに発表した」と話す。
今は混乱が徐々に収束する「急性期」
つらいことがあった際に生じる心の状況は､時間とともに変化する。
時間の経過はさまざまな考え方があるが、精神面に関して高橋さんらは、以下のように呼び、その時期にあった対応が必要としている。
■被災直後～数日 救命救急や安全の確保が優先される「超急性期」
■1週間～1カ月 発生直後の混乱が徐々に収束に向かう「急性期」
■1～3カ月 徐々に復旧が進む「中期」
■3カ月以降 平常の生活に戻っていく一方で、さまざまな格差が現れる「長期」
3週間が過ぎた現在は「急性期」にあたるが、高橋さんは「奥能登地方へのアクセスは当初は電柱が道路に倒れ、地震でできた道の亀裂や段差により、通常は1時間程度で行ける場所に10時間かかった。これまでの被災地と比べ、能登はこうしたアクセスの困難さもあり、支援が十分に入れていない。余震が続いていることも大きく、急性期が長引いているといえる」と話す。
災害直後に起こる心の状態とPTSD
災害直後、被災者は誰もがショックを受け、茫然自失の状態になる。
それと同時に、大切な人との死別や住宅などの倒壊がもたらす強い悲しみと喪失感、命の危険にさらされた恐怖感、なぜ自分がこのような目に遭うのかという怒り、罪悪感、現実を認めたくない否認など、さまざまな感情が起き、気分の落ち込み、不安、不眠、無気力、興奮状態などが現れる。
しかし、これは「災害という異常事態において起こる強いストレスによって、誰にでも起こる反応です」と高橋さんは言う。
ASD（急性ストレス障害）やうつ病を起こすこともある。
ASDの症状は、災害直後の悲惨な光景を繰り返し思い出したり、逆に感情がマヒして災害に関する情報を避けたり、気が高ぶって些細な刺激に過敏に反応したりするもの。
そうした症状が1カ月以上強く続くと、疑われるのがPTSD（心的外傷後ストレス障害）だ。
だが、「実際にPTSDと診断される率は高くない」と高橋さん。それは、「ほとんどの場合、水や食料の確保、大切な人と連絡が取れるなど基本的なニーズが満たされ、心理的、社会的に適切な支援が受けられれば、災害直後のストレスによる不安、抑うつ、不眠などの症状は時間とともに徐々に低減していく」からだ。
その一方で、PTSDになりやすいハイリスクの人も少なからずいる。
それは、過去の災害で同様の経験をした人や、ショッキングな光景を見た人、津波で流されるなど命の危険を体験した人などだという。こういう人は早いタイミングで精神科医や心理士など、専門家によるサポートを受けたほうがいいとされている。
なかでも自殺念慮（死にたいという気持ちが出てきた状態）や自傷他害（実際に自分や他人を傷つけるという行為をする状態）が見られるような場合は、早急に専門機関に相談すべきと高橋さんは話す。抑うつ、興味・関心の低下、睡眠障害、食欲不振、倦怠感といったうつ症状が出た場合も同様だ。
でも、心の不調は外からは見えにくい。特に、「大丈夫ですか？」と聞かれれば、「大丈夫です」と答える人は多い。
このため、「普段怒らない人が怒りっぽくなったり、飲酒の量が増えたり、普段遅刻しない人が遅刻したり、学校の成績が下がったりしていないか、周りの人が注意深く行動を見守ることが大切です」（高橋さん）。
石川県庁のDPAT調整本部で、活動方針について検討、指示を出している高橋さん。撮影日は2024年1月7日（写真：筑波大学提供）
支援者・救援者の心のケアも必要
支援者・救援者の心のケアも欠かせない。
被災した自治体で働く行政職員、保健師や、被災した病院のスタッフは、支援者であると同時に被災者でもあるが、立場の二重性ゆえに、被災者から心ない言葉をかけられたり、怒りをぶつけられたりするなど、より大きな精神的ストレスを受けることがある。
市民のために昼夜問わず活動せざるをえない人もいる。
「被災者の支援が第一優先なのは間違いありませんが、支援者がいなくなれば被災者を助けることはできません。支援者が心に不調をきたすことのないよう、事前の予防的教育や、上長や組織が個人を守るシステム作りが求められます」と高橋さんは言う。
ライフラインの復旧はなかなか進まず、被災者は厳しい避難生活を余儀なくされている。
石川県は長引く避難生活の環境を改善するため、病気の人や高齢者、妊婦などを中心に、被災地の避難所である「1次避難所」から、被災地以外にある宿泊施設などへの「2次避難」を呼びかけている。
高橋さんは「安全で暖かい場所とご飯と水といったものが少しでも早く手に入れば、体の傷も心の傷も低減するので、できれば2次避難所へ移ってもらったほうがいい」と考える。「心のケアはライフラインや安全な環境が充足される状態になってからスタートするもの。やはり体が資本です」。
今後、被災地は復旧が進む地域、進まない地域が分かれ、平常を取り戻す人、取り残される人と二極化が広がることが予想される。
被災者にはどう向き合えばいいか
私たちは遠方へ避難してきた人など、被災者と向き合うこともあるかもしれない。今つらい思いをしている人たちに、どのように接すればいいのだろうか。
高橋さんは「『頑張れ』と被災者を励ます人がいますが、被災者はすでに頑張っているので、声をかけるときは想像力を働かせることが大事」と助言する。
「自分がその立場だったら、どういうふうに声をかけられたらいいか、どういうふうに言われたら傷つくか、考えたうえで声をかけるよう心がけてください。自分は良かれと思っても、自分の考えを押しつけるのではなく、被災者の声に耳を傾けて」と話す。
これからは命の危険を感じるフェーズから、今後の生活をどうするかという現実的な不安を抱くフェーズに移る。
「被災者の不安な心を回復させるために大切なことは、生活の再建を支援すること。将来への不安を抱えた被災者が孤立し、絶望してしまうことのないよう、不安に寄り添った長期的な支援を体と心のケアと同時に行っていくことが必要なんだろうと思います」（高橋さん）
被災地支援のため筑波大学附属病院（茨城県つくば市）から石川県へ出発するDPATの車。撮影日は2024年1月6日（写真：筑波大学提供）
（井上 志津 ： ライター）
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