東日本大震災で大きな被害が出た岩手県宮古市出身で、東京在住のレゲエ歌手、リクルマイさんは、親戚らの体験をもとに被災者の心境をつづった曲を全国で歌ってきた。被災地では「当事者ではないのに受け入れてもらえるのか」、他の地域では「楽しい場にそぐわないのでは」――。葛藤しつつも、きれい事だけでは済まない思いを音楽で語り継いでいる。
「不安は募る不満も募る 果たして家に帰れるの」。2月の夜、千葉市の多国籍料理店に、リクルマイさんの伸びやかな声が響いた。2014年に作った「きたぐにのはる」は明るい曲調だが、避難所生活のいら立ちや、日常を取り戻した東京との温度差など、被災者の気持ちを“毒”も交えて描く。それまで歌っていた英語の曲などと雰囲気は違ったが、30人ほどの客はリズムに合わせ体を揺らしていた。
2月6日に起きたトルコ・シリア大地震の被災者を支援しようと、名古屋の中高生が募金活動を行いました。
26日は愛知県あま市でSDGsについて学び、体験するイベントが開かれ、課外授業で活動を行う名古屋国際中学校・高校の生徒8人が募金箱を手に被災した子供たちへの支援を呼び掛けました。
参加した生徒：
「ツイッターで（現地の様子を)見て、何か私も出来る事がないかと思い、始めました」
今回の募金活動で集まった義援金は、フジネットワークサザエさん募金として、ユニセフを通じて、トルコ・シリアの被災者に届けられます。
【登別】トルコ・シリア大地震の被災者を支援しようと、登別市のボランティア団体「いもにゃん」（諸岡浩之代表）が２５、２６の両日、同市中央町でチャリティー焼き芋販売会を行った。...
2月6日に起きたトルコ・シリア大地震の被災者を支援しようと、名古屋の中高生が募金活動を行いました。
26日は愛知県あま市でSDGsについて学び、体験するイベントが開かれ、課外授業で活動を行う名古屋国際中学校・高校の生徒8人が募金箱を手に被災した子供たちへの支援を呼び掛けました。
参加した生徒：
「ツイッターで（現地の様子を)見て、何か私も出来る事がないかと思い、始めました」
今回の募金活動で集まった義援金は、フジネットワークサザエさん募金として、ユニセフを通じて、トルコ・シリアの被災者に届けられます。
トルコ・シリア地震を巡り、トルコ政府は24日、南部ガジアンテプ県で被災者のための住宅建設に着手したことを明らかにした。トルコのエルドアン大統領は「1年以内の住宅再建」を目指しており、その第一歩となる。
トルコ政府によると、国内では17万棟以上の住宅が倒壊、または損壊して居住が不可能な状況になっており、約150万人がテントなどで避難生活を送っている。クルム環境・都市計画・気候変動相は24日、ツイッターに「市民を自宅にできる限り早く戻したい。地質調査を終えたところから、作業を始める」と投稿した。まずは、ガジアンテプ県に855棟の住宅を建設するという。
トルコ政府は今後、20万棟の共同住宅と7万軒の住宅を建設する予定で、150億ドル（約2兆円）以上の経費を見込んでいる。一方、国連開発計画（UNDP）は、倒壊した住宅のがれきが1億1600万トン以上に上り、がれきの撤去だけで約1億1000万ドルかかると試算しており、国際社会に支援を求めている。
また、トルコのボズダー法相は23日、強度の弱い建物を違法に建設した疑いがあるとして、これまでに建設業者171人を逮捕したと明らかにした。トルコ政府は被害拡大の原因として、「違法建築の横行」を挙げているが、専門家や市民からは政府による不十分な耐震化政策を批判する声が強い。
トルコ政府やシリア人権観測所（英国）によると、地震による両国の死者は、計5万人以上に達している。【エルサレム三木幸治】
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トルコ大地震被災者支援へ募金呼びかけ 高松駅前で高松葵ＬＣ｜四国新聞WEB朝刊 WEB朝刊（四国新聞）[unable to retrieve full-text content]
旭川の高校生らが募金活動 トルコ地震被災者支援：北海道新聞デジタル 北海道新聞
トルコ南部で今月６日に起きた大地震の被災者を支援しようと、射水市の中学校で、２２日に生徒たちが募金を日本赤十字社に手渡しました。
射水市の射北中学校では、トルコ南部で起きた大地震の悲惨な状況を知った生徒会のメンバーが現地での支援活動に役立ててもらおうと、２月１４日から４日間、学校の玄関で募金を行いました。
２２日は、中学校を日本赤十字社富山県支部の林信宏事業推進課長が訪れて募金の贈呈が行われ、生徒会の代表が「全校生徒を巻き込む募金活動になりました。トルコ地震の活動資金にあててください」などと述べて、５万円あまりが入った募金箱を手渡しました。
林事業推進課長は「皆さんの気持ちはしっかりと預かりました。募金は、トルコやシリアの被災者の生活のために使われます」などと述べ、感謝の気持ちを伝えました。
生徒会で募金活動をとりまとめた２年生の星野夏澄さんは「多くの人が募金活動に参加してくれてありがたかった。今後も、募金活動を続けたい」と話していました。
トルコ南部で起きた大地震ではこれまでに４万８０００人以上の死亡が確認され、被災者の避難生活が長引く中、住まいの整備や医療体制の復旧などへの支援が求められています。
東日本大震災からまもなく12年。市民団体「長岡アジア映画祭実行委員会！」が3月12日、ドキュメンタリー映画「空に聞く」（2018年、小森はるか監督）の上映会を開く。同実行委は「3・11を風化させてはいけない」と、毎年この時期に関連映画を長岡市で上映。今回上映するのは被災した人々の営みを伝え続けたラジオパーソナリティーに密着した作品だ。【内藤陽】
「空に聞く」は、地震による津波で市街地が流されるなど甚大な被害の出た岩手県陸前高田市が舞台。2011年12月に臨時災害放送局として設立された「陸前高田災害FM」でパーソナリティーを務めた阿部裕美さんに密着した記録映画で、被災者の声に耳を傾け、それを届け続ける阿部さんの目を通して、死者を弔いながら復興していく街が描かれている。
上原事務局長に募金箱を手渡す岡山シーガルズの高柳選手（中央）と丸山さん（右）
高柳有里選手と元日本代表でスタッフの丸山亜季さんが同支部を訪問。高柳選手が上原毅・同支部事務局長に募金箱を手渡し「苦しんでいる方に支援が届けば」と話した。
シーガルズは、トルコ国営航空会社ターキッシュ・エアラインズがチームのスポンサーになっているなど、同国と縁がある。１１、１２日、ジップアリーナ岡山（同いずみ町）に募金箱を置き、選手もファンに支援を呼びかけた。３月も募金活動を行う予定。
トルコ南部のシリア国境付近で起きた大地震で被災した人たちを支援しようと、ラーメンの売り上げ全額を義援金にするチャリティーイベントが、佐久市で行われました。
このイベントは佐久商工会議所青年部が企画し、地元のラーメン店や事業者などが協力して、ふだんは店で出していないオリジナルのラーメンを販売しました。
ラーメンは鶏ガラや煮干しなどでだしを取ったスープに、味の違う２種類のチャーシューがトッピングされ、１杯９００円でした。
このイベントは２１日１日限定で、開店と同時に店には大勢の人が訪れ、おいしそうにラーメンを味わっていました。
ラーメンを食べた３０代の男性は「あっさりした味でスープまで全部飲み干してしまいました。ニュースで被災地の様子を見て何か支援をしたいと思っていたので、こういう取り組みはいいと思います」と話していました。
イベントでは代金とは別に寄付をする人もいて、主催者では売り上げとあわせた３１万円余りを寄付することにしています。
佐久商工会議所青年部の相馬正徳会長は「ラーメン代以外にも募金をしてくれた人が多くいて、ありがたかったです。被災者の命をつなげるような支援に使ってもらいたいです」と話していました。
地域の活性化に取り組んでいる丸亀市の自治会が大きな被害に見舞われたトルコ・シリア地震の被災者を支援するための救援金を、日本赤十字社を通じて贈りました。
救援金を贈ったのは、丸亀市川西地区の住民６割あまりが所属する、川西地区連合自治会です。
２１日は自治会を代表して岩崎正朔会長らが、高松市の日本赤十字社香川県支部を訪れ、山田恵三事務局長へ５０万円の目録を手渡しました。
今回の救援金は、自治会が、平成２０年から地域活性化のために１世帯あたり年間１０００円で積み立てている「まちづくり基金」からあてられているということで、岩崎会長は、「現地は寒いので、毛布などをとにかく早く届けてほしい。遠く離れた日本から応援のメッセージを伝えたい」と話していました。
また、目録を受け取った日本赤十字社香川県支部の山田恵三事務局長は「せっかく生き残った命をつなげていく、息の長い支援に使っていきたい」と話しました。
寄贈された救援金は、国際赤十字社を通じて現地に送られ、避難所の毛布や食料といった支援物資の購入にあてられるということです。
日本赤十字社によりますと、国内で集められた救援金は、２月１６日時点で２億３０００万円にのぼっているということです。
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シリア被災者「毛布、食料足りない」 大分合同新聞
大地震が6日に起きたトルコではテントでの避難が長引き、被災者に疲労の色が強まってきた。比較的設備の整った避難所に人が殺到。敷地内のテントの数は増え続ける。「仮設住宅に入るまでの辛抱だ」。被災者は口を...
トルコ南部で発生した大地震による被災者を支援しようと、赤十字のボランティアが、坂井市のショッピングセンターで買い物客たちに救援金への協力を呼びかけました。
トルコ南部で６日に発生した地震やその後の大きな揺れで、これまでにトルコと隣国のシリアで４万６０００人以上が犠牲となるなど、深刻な被害が出ています。
こうした中、被災者の生活支援や現地の医療体制の整備などにつなげようと、坂井市のショッピングセンターで１９日、地元の赤十字のボランティアが、救援金への協力を呼びかけました。
１５人のボランティアたちは、店舗の入り口で「トルコ・シリア地震で救援募金を行っています。ご協力をお願いします」と呼びかけると、買い物客たちは募金箱に次々とお金を入れていました。
坂井市赤十字奉仕団の定池りゆ子さんは「ニュースなどで伝えられる現地の悲惨な状況を見て、少しでも何かできないかと考え協力を呼びかけました。子どもやお年寄りなど、弱い立場の人たちの支援につながればと思います」と話していました。
県内では、日本赤十字社が市役所や町役場などで救援金を受け付けているほか、「県民せいきょう」も各地のスーパーで募金箱を設置して支援を呼びかけています。
トルコ南部で起きた大地震の被災者を支援しようと、十勝の更別村の高校生たちが募金活動を行いました。
募金活動は、トルコ南部で起きた大地震から２週間になるのを前に、更別農業高校の生徒たちが企画しました。
１９日は村の教育関係者らの集会で募金を呼びかけると、出席した人などが次々と募金に協力していました。
生徒たちは去年、東日本大震災の津波で犠牲となった宮城県の大川小学校の児童たちの遺族の講演を聞き、災害時には自分たちの出来る範囲で支援に取り組みたいと考えてきたということです。
募金を呼びかけた生徒の１人は「トルコの人たちには東日本大震災の時に支援してもらったので、その恩返しをしたいです」と話していました。
また、別の生徒も「多くの人が募金をしてくれてうれしいです。被災者の救助や復興に役立ててほしい」と話していました。
集まった募金は今後、日本赤十字社を通じて被災地の支援に活用されるということです。
トルコ南部で起きた大地震を受けて、滋賀県守山市では１８日、中学生が市民に募金を呼びかけました。
今月６日、トルコ南部のシリア国境近くで起きた大地震では、トルコとシリアあわせて、これまでに４万３０００人以上が犠牲になりました。
こうした事態を受けて、おととしの東京オリンピック・パラリンピックで、トルコのホストタウンになっていた守山市では、市内の公立の小中学校すべてで募金活動を行うことになり、１８日は、守山南中学校の生徒会のメンバー４人がＪＲ守山駅前で市民に募金を呼びかけました。
生徒たちが「トルコ震災支援金にご協力よろしくお願いします」などと呼びかけると、駅の利用者などが生徒たちに励ましの声をかけながら、募金に応じていました。
活動に参加した生徒は「僕たちにも何かできることがないかと思って始めました。被災地は、今、寒いと聞いているので、毛布や温かい食事などに募金が役立ってほしい」と話していました。
また、別の生徒は「自分と同じ年くらいの子どもたちが犠牲になって、とても悲しいです。募金は、人命の救助に役立ててほしいと思います」と話していました。
今後、名古屋にあるトルコ総領事館に届けられ、被災した人たちの支援や現地の復興に役立てられるということです。
株式会社ゴールドウイン（本社：東京都渋谷区／代表取締役社長：渡辺 貴生）は、この地震により甚大なる被害を受けたトルコ南東部およびシリア国境付近の被災者への支援と同地域の復興等に役立てていただくため、日本赤十字社を通じて救援金として1,000万円を寄付することを決定しました。
被災地の早期復興と、被害に遭われた方々が一日も早く日常生活を取り戻されることを祈念いたします。
トルコ・シリア大地震の被災地で行方不明者の捜索、救助に当たる国際消防救助隊の一員として派遣された東京消防庁職員６人の帰庁式が１６日開かれ、任務終了を報告した。救助隊に参加した早坂誠消防司令長は「被災者から胸に手を当てて日本ありがとうと感謝された。早く救出してあげたいという思いで活動した」と振り返った。
職員らはトルコ南部の都市で倒壊した建物のがれきなどから６人を救出。日没後は氷点下の厳しい寒さだったが、交代しながら２４時間態勢で活動したという。
清水洋文消防総監は「余震が続く厳しい状況の中、被災者を救出したことは、トルコ国民の心の支えになったのではないか」とねぎらった。
トルコ南部で起きた大地震で被災した人たちを支援するため、兵庫県の斎藤知事は、ふるさと納税を活用して寄付を呼びかけると発表しました。
集まった寄付金は、現地で支援活動に取り組む県内の民間団体などに送るということです。
トルコ南部のシリア国境近くで発生した大地震では、これまでに４万１０００人以上の死亡が確認され、多くの人たちが住む家を失い、厳しい寒さの中での避難生活を強いられています。
こうした中、斎藤知事は１５日の記者会見で、被災した人たちを支援するため県のふるさと納税を活用して寄付を呼びかけると発表しました。
１５日から、ふるさと納税の専用のサイトで受け付けを始めていて、集まった寄付金は、現地で支援活動に取り組む県内の民間団体などが防寒具や医薬品などを調達する費用や、復旧・復興にあたる人材を派遣するための費用などにあててもらうということです。
斎藤知事は、「中長期的に息の長い支援を行わなければならない。支援を通して、災害前より、よりよい社会を作っていく『創造的復興』のコンセプトを兵庫県から伝えていきたい」と述べました。
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エミレーツ航空、トルコ・シリア大地震の被災者へ支援物資を輸送するプロジェクトを始動 PR TIMES[unable to retrieve full-text content]
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カタール、Ｗ杯コンテナ宿舎寄付 トルコ・シリア大地震の被災者用：東京新聞 TOKYO Web 東京新聞[unable to retrieve full-text content]
カタール、Ｗ杯コンテナ宿舎寄付 トルコ・シリア大地震の被災者用｜秋田魁新報電子版 秋田魁新報電子版[unable to retrieve full-text content]
トルコ被災地で治安悪化、１６万人が他地域に避難…「手抜き工事」責任追及も 読売新聞オンライン[unable to retrieve full-text content]
米、シリア政府と全当事者に被災地支援のアクセス許可を要求 ロイター (Reuters Japan)[unable to retrieve full-text content]
トルコ地震、死者１万９０００人に シリアで人口の半数が被災 時事通信ニュース[unable to retrieve full-text content]
トルコ・シリア地震の被災地・被災者への支援について PR TIMES[unable to retrieve full-text content]
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内戦で分裂のシリア、地震被災者支援で国際社会に難題 時事通信ニュース[unable to retrieve full-text content]
トルコ地震でシリア被災者が悲鳴 アサド独裁政権で外国救援隊入れず、迫る72時間：東京新聞 TOKYO Web 東京新聞[unable to retrieve full-text content]
零下4度、崩れた建物に積もる雪 パン屋に行列 トルコ被災地ルポ：朝日新聞デジタル 朝日新聞デジタル[unable to retrieve full-text content]
トルコの地震被災者たち：時事ドットコム 時事通信ニュース[unable to retrieve full-text content]
【公明新聞】被災者に合った支援必要 - 岩崎たかし（イワサキタカシ ... 自社[unable to retrieve full-text content]
被災地思う歌ＣＤに 福島・浪江出身牛来美佳さん ８年前から歌い ... 読売新聞オンライン[unable to retrieve full-text content]
熱海土石流「自宅解体、決められない」 悩み尽きない被災者 発生から１年７カ月｜あなたの静岡新聞 あなたの静岡新聞[unable to retrieve full-text content]
熱海土石流「自宅解体、決められない」 悩み尽きない被災者 発生 ... あなたの静岡新聞:quality(50)/cloudfront-ap-northeast-1.images.arcpublishing.com/sankei/SRN3V27IEBKLVD6MTUSGAODPGI.jpg)
阪神淡路大震災から２８年となった先月１７日、追悼行事「１・１７のつどい」が行われた神戸市中央区の東遊園地で、会場を訪れた被災者や関係者らにインタビューをする若者の姿がみられた。関西大で防災について学ぶ学生らによる「『わたしの１１７』ヴォイス・プロジェクト」。震災を経験していない学生らが、追悼行事に足を運んだ人の話を聞き、映像として残すことで記憶や教訓を次世代につないでいこうという取り組みで、被災者からも期待する声が聞かれた。
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参加したのは、関西大社会安全学部の近藤誠司教授（災害情報論）のゼミ生のうち、有志の８人。災害や防災について学ぶ中で、阪神淡路大震災の教訓を受け継いでいく重要性を感じ、プロジェクトを企画した。
学生らは、追悼行事の準備が進む１月１５日から１７日までの３日間、東遊園地で計約２０人にインタビュー。「どのような思いで参加されましたか」などと質問して思いを聞き、その様子を映像で記録した。
そのうちの一人、岡山県倉敷市の山中弓子さん（５４）は１６日に会場を訪れた。震災当時、神戸市内の小学校で避難所運営支援に関わり、そこで新潟から１人でやってきた看護師が避難所で被災者のケアに奔走している姿をみて、「こういう支援の仕方があるんだ」と感心したという。
これをきっかけに、災害時に被災地で適切な医療を提供する「災害看護」に携わろうと、看護師に。現在は豪雨災害のあった倉敷市の真備町地区と、福島県南相馬市を行き来している。
１・１７のつどいに訪れた理由を「当時のことを振り返って、原点に立ち返るために毎年足を運んでいる」と答えた山中さん。当時のことを聞かせてほしいという学生の問いには「地鳴りの音や衝撃をずっと忘れられない。当時は避難所運営の知識もなく、できなかったことの方が多かった。悔しい思いがずっとある」と心境を明かした。
さらに、「震災を経験していない私たちができることは何か」と質問されると、震災当時の反省を踏まえ、「家の中の安全を確認してほしい。逃げるときは近所にも声をかけてほしい」と呼びかけていた。
インタビューを終えた山中さんは、「次の災害が起きたときに命を守るためには、教訓や経験を伝えることが大切。それを若い世代が発信するのは、いい取り組みだと思う」と話していた。
今回、初の試みとなった学生にとっても、意義深い機会となった。３年生の濱口大暉さん（２０）は、災害の知識は身についたものの、人ごとのように感じていることに気づき、現場の声を聞こうと参加。「訪れた人の思いを直接感じることができて、頭ではなく心で理解できるようになった」と話していた。
両親の被災体験を聞き、災害を学ぼうと決意した神戸市東灘区の４年生、吉田三莉さん（２２）は、インタビューの相手から、「震災を経験していなくても伝えてほしい」と声をかけられたといい、「震災は直接知らないが、命を守るために危機意識を持つことの重要性は伝えていけると思った」と振り返った。
撮影した動画は学生らが編集し、今後、ゼミのホームページなどで公開される予定だ。（弓場珠希）
政府は地震などの災害に備え、マイナンバーカードとひもづけたスマートフォンの避難支援アプリの普及に乗り出す。利用者への避難先の通知や、各避難所の名簿作成の迅速化、支援物資の適切な配布などに生かしたい考えだ。
アプリは各自治体とＩＴ企業が連携して作成する。一部自治体は開発に着手している。宮城県と東京都内の企業が開発を進めるアプリは、事前にスマホでマイナカードを読み取り、氏名、住所、生年月日、性別を登録する仕組みだ。
災害発生時に、居住地や被災状況に応じた避難所の地図が住民のスマホに通知されるほか、倒壊で避難所が使えなくなった場合は、新たな避難先が速やかにシステム上に反映される。外出先で被災した人にはまず近くの安全な場所に退避してもらい、自宅近くの避難所に移る際にスマホの通知を参考にしてもらう。
避難所に着いた住民が現地でＱＲコードを読み込めば受け付けが終了し、氏名や住所などの情報が避難所ごとに登録される。不足している物資などの要望を集約する機能の追加も検討している。
